| 激変、ゴルフ用品市場の「今」 片山 哲郎 ゴルフ用品業界に訪れた激変の時代 ゴルフ用品市場を取り巻く環境が、恐るべきスピードで変わっている。 三月、都市開発の森トラストは全国60店舗を運営する「ヒマラヤ」の発行済み株式７％を譲り受け、業務提携を行なった。森トラストは国内76施設、延床面積50万坪を超える商業施設を展開しており、そのため多くの会員が存在する。ヒマラヤが扱うスポーツ用品を会員に販売、併せて情報や運営技術の提供で共存共栄を図る目的だ。 同じ月、首都圏52店舗の食料・生活用品チェーン「オリンピック」がゴルフ専門子会社の「ＯＳＣ」を立ち上げた。従来は系列35店舗でゴルフ用品を販売、28億円の実績だったが、今後は２００坪の売り場を主体に「30店舗１５０億円」を目指していく。 さらに四月、全国にスポーツ量販１０１店舗を構える「ゼビオ」が「ヴィクトリア」（64店舗）を買収、子会社に収めた。両社の一本化で売り上げは１３００億円規模へと飛躍するが、これは最大手「アルペン」の１５５０億円に迫るもので、激しい衝突が予想される。 以上、僅か二ヶ月で起きた「激震三連発」の顛末だ。 既にお気づきだと思うが、これらの動きに共通するのはいずれも流通業界の再編で、「改革」は小売りの専売特許になっている。周知のように、近年ゴルフ用品市場は目まぐるしい変化を見せている。全国２２０店舗の「ゴルフパートナー」を筆頭とした中古チェーンの台頭、ポイント還元の割引を武器に家電量販の積極参入、全国80コースを運営する「アコーディア・ゴルフ」も販売業へ意欲を見せ、ＧＤＯなどネット販売も勢いを増しそうだ。 これに先述した大型再編が加わることで、流通の風景は一変した。この間、メーカーは呆然と立ち尽くしている印象で、どこへ流されていくのだろう：：、海原に漂う心境に違いない。 メーカー資本と流通資本、そんな対立軸で昨今の風潮を語る向きは多い。二木ゴルフ社長の二木一夫氏は、「物不足の時代はメーカー優位。物余りの成熟市場では選択肢の勝負になるため流通優位が現れる」と断言する。 ゴルフ市場へ新規参入が相次ぐのは、「他の産業に比べてゴルフ市場はメーカーの抑止力が効いていた。商品の付加価値を維持するため大量の宣伝や流通の差別化、プロ戦略など、あらゆる技術を活用している。ここに目を着けた異業種が、メーカーの価格統制を崩して雪崩れ込む。当然の動きと言えるだろう」 新手の流通業者はブランドの価値を壊すことで「生活者の味方」を演出し、版図を広げる目論見だ。 |
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